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人材養成目的 (「帝塚山大学大学院学則」第5条) 日本伝統文化を総合的かつ体系的に究明し、有形文化や無形文化の探求を通して、日本伝統文化に関する高度な専門職業人の養成や学際的視野に立つ研究者の育成を行う。 3つのポリシー(PDF:541KB)pp.24 人文科学研究科(日本伝統文化専攻)の概要 研究科の構成と特色 帝塚山大学大学院人文科学研究科日本伝統文化専攻では、「日本伝統文化を総合的かつ体系的に究明し、有形文化や無形文化の探求を通して、日本伝統文化に関する高度な専門職業人の養成や学際的視野に立つ研究者の育成を行う。」(大学院学則)ことを目的として「民俗学」、「考古学」、「美術史学」、「歴史学(古代史・中世史)」、「古典文学」を中心とした5つの分野における深い研究を基礎に、相互の領域に有機的な関連をもたせながら総合的に研究・教育を行う。 本専攻には、博士前期課程(2年)と博士後期課程(3年)の二つの課程を置いている。前期課程修了時には「修士(文学)」の学位が授与されるが、本専攻では「高度な専門職業人」や「学際的視野に立つ研究者」を目指すには、前期課程修了ののち、さらに博士後期課程における修学と研究の蓄積を経て、最終的に「博士(文学)」の学位取得を目指すことを、重要な要件の一つと考えている。 コースワークの充実 本専攻では、前期課程において、「学際的視野の育成」を実質的に強化することを目的として、複数の科目等を通して体系的に履修するコースワークの充実を図っている。これは、基本的にシラバスで示された講義計画に沿って学修し、それぞれの科目が掲げる目標に到達するよう知識を蓄積し、あわせてその分野における研究法を身につけるものである。これにたいし、指導担当の助言・指導を受けながら、自らの研究テーマを追究していくのがリサーチワークで、研究指導科目に配当される「演習」がこれに当る。 前期課程の必修科目である「基礎科目」に配当される「日本伝統文化特論」と「奈良学特論」は、本専攻独自の特色ある科目で、このうち「日本伝統文化特論」は、各分野の担当教員が2 ~ 3コマずつ担当し、それぞれの分野における研究法、現在の研究動向、基本的文献の提示・読解等を行う。これによって、自らの研究分野以外の諸学にも触れながら、学際的視野を広げることが可能となる。 「奈良学特論」は、同じく各分野の教員が担当するフィールドワークを中心とした科目で、「奈良」に所在する有形・無形の文化財を「教材」として、各分野の調査・研究法の基礎を実践的に身につける科目で、コースワークと次に見るリサーチワーク科目との中間的な内容を持つ。いずれの科目も「高度な専門職業人(教育委員会等の文化財担当技師や博物館学芸員)」や「学際的視野に立つ研究者」は必須の知識・能力を養うユニークな科目であり、前期課程の1年次に履修することを原則としている。 前期課程のⅠ~Ⅴ群に配当された「民俗学特論」「考古学特論」「美術史特論」「日本史特論」「古典文学特論」は、コースワークの基盤となる科目で、基礎的知識の確認を中心に行われる。その他、Ⅰ~Ⅴ群に配当される科目は、各分野における各論的講義であり、研究の展開と深化に資する科目である。 セメスター制度 本専攻では、学修の進捗度や理解度を的確に把握するために、上記のコースワーク科目は、全てセメスター制度(前・後期制)を導入している。履修した科目は、講義・演習時や学期末において、学修の到達度をはかるためのレポート、口頭発表等の課題、試験によって総合的に判断され、一定レベルに到達していないと認められた場合には、再履修が求められる。 ティーチング・アシスタント制度 本専攻では、自らの研究を遂行するだけでなく、修得した知識や経験を後輩学生へ還元し、あわせて専門教育の方法等を学ぶために、主として専任教員が担当する講義・演習・実習科目において、ティーチング・アシスタントの制度を導入している。教育職員はいうまでもなく、博物館学芸員・研究員には、教育能力が必須であり、「教える」ということの基礎を学ぶために、全学生に積極的な制度の活用が促されている。なお、ティーチング・アシスタントには、規定により時間給が支給される。 計画的なリサーチワークの構築 一方で、「高度な専門職業人」「専門分野における研究者」を育成するためには、各専門分野における徹底的な研究指導を行う、継続的なリサーチワークが重要であることはいうまでもない。前期課程における「演習」、後期課程における「特殊研究」は、リサーチワークの基幹科目で、修士論文、博士論文をはじめとする学術論文の指導・検証、各分野における研究法・調査法の指導はもとより、高次の研究に進捗できるよう徹底的な個人指導が行われる。 とくに後期課程は、高次の研究者養成を目指すため、精緻なリサーチワークを重視しているが、必要に応じて前期課程に配当される科目を履修することも可能となっている。 各課程のカリキュラムについては、科目表・シラバスを参照されたい。 リサーチ・アシスタント制度 本専攻の後期課程では、学生の調査・研究能力の向上と、諸研究の企図・実施を確実に遂行する能力を養成するため、専任教員ともに調査・研究を行い、あるいは専任教員が参画するプロジェクトの一員として参加するリサーチ・アシスタントの制度を導入している。リサーチ・アシスタントには、規定により所要の交通費や日当等が補助される場合がある。 大学院インターンシップ制度 後期課程の学生を対象とする制度で、博物館・研究所等において一定期間、学芸員・研究員のもとで実際にインターンとして、当該施設の業務に携わり、最先端の環境において、研究・教育の実際を修得するものである。施設は、本学と提携した主として奈良県内の国・公立の施設であり、希望者は審査ののち派遣される。 【インターンシップ派遣実績先】奈良県立民俗博物館 ポートフォリオによる研究進捗度の把握 本専攻では、全ての大学院生の調査・研究の進捗度を把握するため、学生個別にポートフォリオを作成している。学生は年度の初め(4月)に指導教員と相談の上「研究計画書」を提出し、年度末(3月)に「研究報告書」の提出が義務付けられる。また、在学中に履修した科目の成績、ティーチング・アシスタント、リサーチ・アシスタント、インターンシップ等の活動実績、学会・研究会・学内発表等で配布したレジュメ・資料、刊行物へ掲載された論文抜き摺り等はすべてこのポートフォリオに一元的に蓄積し、必要に応じて担当教員の所見や指導歴が加えられる。また、このポートフォリオの内容は随時、専任教員間で閲覧し、必要に応じ学際的視点での助言・指導が行われる。 このポートフォリオは、博士学位取得まで保管される。 奨学金 学力優秀な学生に対して、研究助成的意味をもつ経済的援助として、日本学生支援機構のほかに、本学園独自の奨学金制度がある。 また、私費外国人留学生には、学費減免制度がある。(入学後、この制度の適用を受けようとする者は、出願時に教学支援課(文・人文学部)に問い合わせること) 学位論文審査基準 留学生選考 本研究科においては、外国人留学生を対象に、一般受験生とは別に選考試験を実施する。ただし、外国人留学生に対しても一般学生と同様に、演習・講義は日本語で行うため、それを理解する日本語能力を必要とする。入学選考の合否判定においても日本語能力を考慮する。 社会人選考 博士前期課程・後期課程とも、本研究科が定める社会人選考の資格を満たす者については、一般受験者とは別に選考試験を実施する。(出願資格参照) 将来の進路 本研究科日本伝統文化専攻を修了した者は、国ならびに地方公共団体や法人設置の博物館・博物館相当施設・資料館・各種文化施設や大学、および研究機関などにおいて高度専門職業人、高度専門研究者として、また、教育機関においても日本伝統文化に関する教育研究者として活躍することが期待される。 入試日程 2024年度入試の詳細が決まり次第お知らせいたします。--> 1.博士前期課程 研究科 専攻(専修) 選考日 合格発表日 秋季募集 春季募集 秋季募集 春季募集 人文科学 日本伝統文化 2024年9月12日(木) 2025年2月13日(木) 2024年9月19日(木) 2025年2月20日(木) 2.博士後期課程 研究科 専攻(専修) 選考日 合格発表日 人文科学 日本伝統文化 2025年2月13日(木) 2025年2月20日(木) 入試説明会(82KB) 学生募集要項 ダウンロード(1.56MB) 出願用様式 宛名シート(41KB) 健康診断書(89KB) 留学生学費減免願書(104KB) 資料請求 インターネット出願--> 各証明書の発行・お問合せ 教員・職員採用情報 サイトマップ Facebook 公式アカウント YouTube 公式アカウント Instagram 公式アカウント--> お問い合わせ 情報公開 個人情報保護方針 サイトポリシー 学内向け--> 関連施設--> 東生駒キャンパス 〒631-8501 奈良市帝塚山7-1-1TEL:0742-48-9122 学園前キャンパス 〒631-8585 奈良市学園南3-1-3TEL:0742-41-4716 研究所・博物館・図書館 考古学研究所 経済経営研究所 奈良学総合文化研究所 人間環境科学研究所 附属博物館 こころのケアセンター 子育て支援センター 図書館 帝塚山学園関連 学校法人 帝塚山学園 帝塚山2歳児教育 帝塚山幼稚園 帝塚山小学校 帝塚山中学校・高等学校 同窓会 わかみどり会 ファミリークラブ 後援会 短大同窓会 あかねぐも 学内向けほか e-ラーニング TALES 情報教育研究センター キャンパススクエア 出席登録専用 求人NAVIシステム シラバス 帝塚山大学(Gmail) 奈良県大学連合 © Tezukayama University ページのトップへ

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